
このサイトでは、不用品のリサイクルをテーマに、地球に優しいエコな暮らしのことや、レアメタルにまつわる国際情勢など、さまざまな角度からお話をしていきたいと思います。たしかに不用品のリサイクルというテーマの性質上、ときどき堅苦しくなったり、哲学的な方面に話がいくこともありますが、それは不用品リサイクルという問題が、それほど多岐に渡る分野と関わりをもっている証だと、考えて下さいね。それでは始めましょう。
家具や電化製品等の不用品を、1点から回収するサービスが不用品回収です。不用品回収は、一般的にリサイクル業者が兼務している場合が多いです。軽トラック1台と作業員1名から行なえる事業でもある為、個人事業主も多く、最近では様々な業者が不用品回収事業に取組んでいます。また、エコの観点から見ても注目されています。
不用品回収と遺品整理の大きな違いは、不用品1点につき料金が計算され、そこへさらに作業費や人件費等を細かく計算して行なっていく部分です。家電リサイクル法が施行されてからは、特定の家電製品を処分する際に、個人の方でもリサイクル料金が必要となり、手続きも複雑化しているので、不用品回収事業サービスが注目されているのです。
リサイクル回収では、回収した不用品の写真撮影を行い、オークションサイトに出品を行なう事から始めます。出品された品物を欲しい!と思った方は、オークションにて落札します。落札されれば、その方の元へ届けられるシステムです。また、業者によっては落札金額に応じて、キャッシュバックシステムを設けている場合もあります。
回収した不用品をオークションに出品しても、落札されなければ意味がない、と思われるかもしれませんが、その場合は、業者が責任を持って、メンテナンスやクリーニングを行いリサイクルショップで販売を行なったり、徹底的に分解・加工し、再資源化を行なう等、様々な環境へ配慮した方法でゴミを減らしますので安心して下さい。
平成10年6月に制定され、平成13年4月から施行されているのが「家電リサイクル法」です。この法律の対象となる家電製品は、家庭用エアコン・冷蔵庫・洗濯機・ブラウン管テレビの4品目です。これらの家電製品を廃棄する場合には、収集運搬料金に加え、リサイクル料金を支払わなければいけません。但し、負担をしいられるのは消費者だけではありません。
「家電リサイクル法」では、販売を行なった業者は、商品の引取りを、製造を行なった業者は、リサイクルを行う事が義務付けられており、消費者(購入者)・販売業者・製造業者全員がリサイクルに協力しようという役割分担がなされています。特に製造業者は、定められたリサイクル率の達成と、テレビ以外の3品目に関してフロンの回収を行わなければなりません。
「食品リサイクル法」は、平成13年4月から施行され、平成19年12月に一部改正が行なわれたまだ新しい法律です。食品関連の仕事に就いていない方の中には、知らない方も多いのではないでしょうか。この法律では、売れ残りや廃棄物等を「食品循環資源」と呼び、飼料や肥料に再利用、つまり食べ物のリサイクルを推進しています。
「食品リサイクル法」の平成19年12月の改正で「定期報告義務」という物が設けられました。食品廃棄物の量が前年度100トン以上の業者は、定められた時期に、食品廃棄物の量や食品循環資源のリサイクル状況を報告しなければいけません。この「定期報告義務」により、さらにリサイクルへの意識が高められていくでしょう。
リデュースは「3R」と呼ばれる、リデュース・リユース・リサイクルの中で最も大事とされており、身近な生活の中から行なう事ができます。例えば、無駄な物は買わない、という意識です。必要な物だけを買い、買った物はできるだけ長く使用しましょう。ゴミを減らすという事に、リデュースはとても効果的な取り組みと言えるでしょう。
リデュース・リユース・リサイクルの「3R」の中のリユースとは、再利用を意味します。いくらリデュースを心がけていても、不要な物は出てきてしまいます。その際、そのままゴミとして捨ててしまうのではなく、もう一度使えるよう考えましょう。リユースに取組むという事は、資源の削減に繋がります。こちらも意識をして取り組んでみましょう。
RESPECT
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